給与明細って、やたら細かくてこむずかしい項目の名前がズラズラ並んでて、なんか見てもわかりにくいんだよね。だけどさ、会社員のはしくれなら、項目の内容くらいはわかるようになりたいモンだ。
確かに、税金は勝手に天引きされてるし、毎月の給料額は変わらないし、明細を見たって意味ないじゃんかっていうのもよ〜くわかる。でも、ちょっとマジに言えば、明細に書かれていることって、ひとつひとつが１ヵ月のあいだ一生懸命に働いた労働の結晶だもの。すぐにゴミ箱行きじゃ、カワイソーだよ。それにさ、ひょっとしたら、明細の数字が間違っていて、本来もらえるはずの残業手当が減ってたりすることもあるかもしれない。
実際、ある鉄道会社なんかでそういうコトがあったっていうし・・・。てことで、来月からは目を血走らせて明細書をチェック！とりあえず、ここでは明細の主な項目について簡単に説明するので、ナマハンカに理解して欲しい。
・基本給：本人の年齢などによって決められる「年齢給」など、給与・賞与などの基本となる額。
・住宅手当：家賃を補助する手当て。でも、社宅や寮があるほうが、金銭的にはずっとオイシイ。
・家族手当：扶養家族のいる社員に支給される手当。
・残業手当：規定の時間以外で働いたときに支給される手当。どの時間帯の残業であるかによって割り増し賃金の率は変わってくるゾ。
・休日労働手当：休日に働いたときに支給される手当。
・通勤手当：定期代など、通勤のためにかかる交通費の実費を支給する手当。ただし、上限が５万円という会社が多い。
・健康保険料：保険料を、会社と社員が折半して納めるのが原則。医療費の本人負担が１割で済むってこと以外にも、メリットはあるのだ。
・厚生年金：健康保険料と同じく、会社と社員が折半して納めるのが原則。今後も、負担はどんどん大きくなっていくらしい。ひぇ〜、カンベンしてくれ〜。
・雇用保険料：いわゆる失業保険制度の保険料のこと。これがあるから、安心して辞められるのだ。
・所得税：国に納める税金。サラリーマンの場合、給与所得から税務署が交付する「源泉徴収税額表」の該当額を差し引いた額が課税対象額になって、毎月の給料から『源泉徴収』される。
・住民税：地方自治体に納める税金。都道府県民税と市町村民税のふたつがある。この住民税、前年に働いた所得に対してかかってくるため、新入社員は払わなくてよいのだ。
・組合費：労働組合がある場合に支払う費用。
・財形貯蓄：会社にその制度がある場合で、本人が申請した場合に天引きされるおカネ。
・・・とまぁ、社員に関係がある明細項目は以上のようなものかな。
で、これらの項目があって、「合計支給額」「合計控除額」がでてくる。合計支給額はすべての支給項目の合計だし、合計控除額はすべての控除額の合計。この合計支給額から合計控除額を差し引いたものが、ありがたや〜の手取り金額となるワケだ。